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企業価値評価や財務分析において、EBITDA（Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization）やEBITA（Earnings Before Interest, Taxes, and Amortization）という指標は、よく耳にするものです。しかし、その違いや使い分けについては、理解が曖昧なことが多いかもしれません。
今回のメルマガでは、EBITDAとEBITAの違いについて詳しく解説し、それぞれの指標がどのような場面で使われるのか、またどちらを選ぶべきかについて考察していきます。
＜読み方の違い＞
まず、読み方についてですが、 EBITDAは「イービットディーエー」 「イービットダー」「イビダ」などと読まれることが多いです。一方で、EBITAは「イービットエー」や「イービッター」と発音されます。読み方自体に大きな意味はないものの、ビジネスシーンでのコミュニケーションにおいて統一した呼び方を知っておくことは重要です。
＜実質的な違い＞
EBITDAとEBITAの主な違いは、その名前にも表れています。
EBITDAは「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization」の略であり、EBITAは「Earnings Before Interest, Taxes, and Amortization」の略です。この2つの指標の違いは、減価償却費（Depreciation）を利益に足し戻すかどうかにあります。
具体的に言うと、EBITDAは減価償却費を足し戻すため、設備投資などの非現金費用を除いた形で企業の収益力を評価します。これに対して、EBITAは減価償却費を考慮に入れるため、設備の経年劣化やその再投資を反映したより現実的な収益力を評価する指標となります。
＜EBITDAとEBITAの使われる場面＞
EBITDAやEBITAは、キャッシュフロー算出系の業務においてよく使用されます。
例えば、DCF法（Discounted Cash Flow）による企業価値評価などで、フリーキャッシュフローを算出する際に用いられます。DCF法は、将来のキャッシュフローを割引現在価値に変換して企業の価値を評価する手法ですが、その基礎となる収益力を測るために、EBITDAやEBITAが使用されるのです。
＜EBITDAとEBITA、どちらを使うべきか？＞
では、EBITDAとEBITAのどちらを使用すべきなのでしょうか。この点については個々の状況や目的に応じて判断する必要がありますが、一般的にはEBITAの使用が推奨される場面が多いです。
確かに、EBITDAは減価償却費というキャッシュフローを伴わない非現金費用を足し戻すため、短期的な企業のキャッシュ生成力をより正確に把握できるように思えます。しかし、減価償却費は単なる帳簿上の費用ではなく、将来的には資産の買い換えや再投資を必要とすることを意味します。
つまり、減価償却費を無視したEBITDAだけでは、企業の将来的な資本支出を考慮した収益力を十分に評価できない可能性があります。
そのため、減価償却費を差し引いた後のEBITAは、より現実的に将来のキャッシュフローを反映していると考えられることが多いです。特に、設備投資が頻繁に行われる業界や、資産の耐用年数が短い業界においては、EBITAを重視する方が適切でしょう。
＜まとめ＞
EBITDAとEBITAは、企業の収益力やキャッシュフローを評価する上で重要な指標です。EBITDAは減価償却費を無視した形で企業の短期的なキャッシュ生成力を測る指標であり、EBITAは減価償却費を考慮に入れることで、将来の資本支出を反映した現実的な収益力を評価します。
どちらの指標を使うべきかは、企業の特性や目的に応じて異なりますが、設備投資や資本支出が重要な要素となる場合は、EBITAを採用することがより適切な場合が多いです。もちろん、 すべてのケースでEBITAが優れているわけではありませんが、一般的なビジネス環境では、将来のキャッシュフローをより正確に反映できる指標として注目されています。
財務分析や企業価値評価を行う際には、EBITDAとEBITAの違いを理解し、適切な指標を選ぶことが成功への鍵となります。
まだまだ暑い日が続きますが、くれぐれもご健康にお気をつけください。
それでは次回もお楽しみに！
